時間が経つほど忙しくなる

時間が経つほど忙しくなる-現代人の生活方式

時間が経つほど忙しくなる-現代人の生活方式はどう変わっているか? この1961年、英国BBC放送は視聴率調査チームを動員し、英国人の日課を調査し始めた。 昼の間、英国人たちが何をしているのか、ラジオとTVはどんな時間に視聴しているかを把握するためだった。

全国を対象にした標本調査に参加した人数は1363人だった。 調査内容は非常に単純した。 調査に参加したある主婦の記録を見れば午前8時に朝ごはんを食べて、8時30分に子供たちを学校に送ってあげて、9時にはラジオを聴きながら掃除をしていた。 単純な調査方式の一断面を示している。

多くの会社員たちは不幸な現実を嘆いている?

しかし、今の状況が変わった。 先週末’ネイチャー’、インターネット版によると、40年余りが経った今、個人を対象とした時間使用(Time Use)調査方式は大きく変わった。 内容および規模面で比べものにならないほどだ。

オックスフォード大学には’時間使用研究センター(Centre for Time Use Research)’がある。 ここでは世界全域で個人を対象に広範囲な内容の時間使用(Time Use)かを収集している。 センターによると、昨年40数年間、世界30カ国余りで約85万人の個人別、時間の使用情報を収集した。

調査内容も非常に細部的だ。 これまで収集した個人別日誌を調べてみると、業務と睡眠時間、休息と交際時間などの詳細な内容が入っており、年度ごとにこれらの時間帯がどのように変化しているのか詳細な分析も可能だ。

最近では動画の方式で個人の1日をすべて撮影する方式も動員されている。 興味深い点はこのようなタイプのアップグレードされた情報がまた、他の科学的な事実を明らかにして出すのに大きな助けとなっているということだ。

若年層への下るにつれ時間ストレス強いよね

最近、世界人たちの間に一致している見方がある。 ‘時間が経つほど人間の暮らしがもっと忙しくなっている’たのについて、多くの人たちが頭をこっくりもある。 大多数の職場人らは、職場はもちろん、家庭でももっと多い仕事を求められていると主張する。

しかも、コンピューター、スマートフォンの登場は職場人たちにとって電子メールなどをチェックしなければならない負担を与えていると不満を吐露する。 時間が経つほどもっと忙しくなっているという主張を展開しているが、実際はそうではない。 最近、時間使用に対するアンケートの調査結果を見ると全く違う結果が出ている。

米国メリルランド大学の’ジョン・ロビンソン’教授はこれまで先進国のユ・無給労働者多数を対象に週間労働時間を綿密に調査したと明らかにした。 その結果1980年代以降、目につく大きな変化がまったくなかったと話した。

ロビンソン教授など、時間の使用情報分析家たちは国に関係なく、多くの労働者たちは’自分の働く時間が増え続けている’と勘違いする傾向があると分析している。

労働者らを対象にアンケート調査を実施した結果以前より労働時間が50%増えた場合、勤労者は自身の勤労時間が70%増えたと思っていた。 20%ポイントが増えた数値だ。 ロビンソン教授はこのような誤りの程度が、若者になるほどますます高まっていると述べた。

学問分野に従事している勤労者たちの影響もあるものと分析されている。 過去とは違って、教授、研究員など知識層の労働時間が大幅に増えている中、時間使用についての調査、分析は大半がこれらを通じて行われ、労働時間が増えているという不具合が発生していると指摘した。

時間が経つほど忙しくなる

労働時間が減るだろうという調査結果が出たこともある。 1930年、英国の経済学者’ゾーンケインズ'(John M.Keynes)は100年後を予言する文を通じて、”100年後、米国とヨーロッパは、経済的に非常に繁栄することであり、その結果、平均労働時間が週に約15時間に減るだろう”と主張した。

また、”こんなに勤労時間が減ると、私たちの孫たちは大幅に伸びた余暇時間をどう過ごすか大きな悩みをすることになるだろう”とし、人の心を膨らませた。 しかし、その後に行なわれた調査結果は彼の予測を大きく外れた。 労働時間に大きな変化がなかった。

以降は労働時間が増えているという調査結果が続いた。 2000年代初め、経済学者’ジョナサンゴシュニ'(Jonathan Gershuny)は自分が目、鼻、野鳥なく忙しいと思った。 世界各地で多くの労働者らが増えている労働時間を通じて不満を吐露していると判断した。

彼は勤労者の心理調査結果を引用した。 1965年、忙しいと感じた割合が24%だったが、2004年には34%に増えたという。しかし、最近、先端技法を活用した時間使用に対する調査結果は過去の研究結果を全て覆している。

このような雰囲気の中で人間生活に大きな影響を及ぼしているのは’働く時間’ではなく、’生活方式'(life style)という主張も出ている。 伝染病が代表的なケースだ。 伝染病学者たちは1980年代以降、伝染病の発生件数をチェックしながら生活方式の変化がその原因であると判断している。

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